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2011年11月13日 (日)

三菱重工サイバー攻撃事件も捏造 その4

その3の最後に “次回は最近起きた全てのサイバー攻撃事件が捏造であることを書きます” ということを書きましたが、三菱事件で新たな捏造証拠があるのでそれは後日書きます。毎回毎回記事内容の変更で申し訳ありません。

【読売新聞が記事を削除したという事実】

その3前回のリンク訂正記事の中で、

“三菱重工サイバー攻撃の感染経路に関する10月15日の読売新聞の「サイバー攻撃、防衛関連団体も...感染拡大狙う?」http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20111014-OYT1T01435.htm
というタイトルのネット記事が削除されていた” 

ということを書きました。

その時に触れていませんでしたが、この “記事が削除された” という事実もまた三菱サイバー攻撃事件が捏造である証拠の一つです。

読売新聞のホームページに行き、「サイバー攻撃」というキーワードでサイト内検索をしたところ、そこには最近起きたサイバー攻撃に関する記事がずらりと載っています。恐らくサイバー攻撃に関する記事は全て載っているはずです。

しかしやはりそこにも上の記事は載っていません。
10月18日の記事の前は12日の記事になっていて15日の記事が抜けているのです。
※ということを書いたので、この検索ページも削除される可能性があります。一応画面キャプチャーと動画撮影しておいたので、もし削除されたらそれを載せます。

他のサイバー攻撃記事は残しているのにその記事だけを削除したわけです。
あの記事は三菱や川崎などの感染経路元という重要な記事です。
なぜ読売新聞は他の記事は残しているのにそのような重要な記事だけを削除したのでしょうか。
それはなにかその記事の内容に問題があったからと考えるのが普通です。
問題というのはその3で説明した “感染元企業名が公表されていない” ということ以外あり得ません。

この記事が削除されたという事実は感染元企業の情報が嘘ということの証拠で、そしてこの三菱事件自体が捏造である証拠でもあります。

【記事が存在していた証拠】

しかしどこにも元記事のがないためこれだと初めからそんな記事など存在していなかったかのようにされ、僕が嘘をついているかのようにされる恐れがあるので存在していた証拠を載せておきます。


まずグーグル検索のキャッシュページのリンクを張っておきます。
といっても検索エンジンのキャッシュは時間が経つと自動的に削除されるはずです。
http://webcache.googleusercontent.com/search?q=cache:dvdGCRDncykJ:www.acs.yomiuri.co.jp/national/news/20111014-OYT1T01435.htm+%E3%82%B5%E3%82%A4%E3%83%90%E3%83%BC%E6%94%BB%E6%92%83%E3%80%81%E9%98%B2%E8%A1%9B%E9%96%A2%E9%80%A3%E5%9B%A3%E4%BD%93%E3%82%82...%E6%84%9F%E6%9F%93%E6%8B%A1%E5%A4%A7%E7%8B%99%E3%81%86%EF%BC%9F&cd=11&hl=ja&ct=clnk&gl=jp


さらに「サイバー攻撃、防衛関連団体も...感染拡大狙う?」で検索するとその記事をコピーして載せているサイトがたくさんあるので、それも記事が存在していた証拠です。


そして以下の画像は読売新聞の10月15日の紙面のほうの記事をデジカメで撮影したものです。この紙面記事のほうが詳しく事件内容を説明しています。

新聞記事画像

【その後も読売新聞は・・・】

記事を削除したのですから読売新聞自らが内容に問題があったことを認めているわけです。
しかしその後も読売新聞ではなにも問題などなかったかのように三菱に関するサイバー攻撃の記事を扱っています。
http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20111112-OYT1T00912.htm
http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20111110-OYT1T00074.htm
http://www.yomiuri.co.jp/net/news/20111110-OYT8T00215.htm

本来ならこのような場合、まず発生した問題を読者に説明して問題が解決してから次のサイバー攻撃記事を載せるはずですがそれが行われていません。

どういうことなのでしょうか。

【全体的に不自然な報道】

この読売新聞の “国際電話会社がメールの発信元” という情報はなぜか他のメディアでは全く見かけません。
読売以外の新聞はとっていないので、もしかしたら他社の紙面の新聞では扱っていたのかもしれませんが、少なくともテレビやネット上のニュースでは見ていません。
この情報は事件全体にとっての重要な情報です。
もし読売だけが扱っていたとしたら、なぜその重要な情報を新聞社1社だけが扱っていたのでしょうか。
本来このような重要な情報なら警察はマスコミ全体に公表してマスコミが一斉に報道しているはずですがそうなってはいません。

警察がこんな重要な情報を1社にだけリークするなんてこと自体あり得ないことです。

このあり得ない状況からも事件の不自然さがわかると思います。

なぜこのようなおかしな報道になっているのか。
これは警察が様々な情報を適当に造り上げ、その情報をあちこちのメディアにばら撒いて国民をかく乱し、国民全体が一つの情報に対して深く詮索できないようにして事件の不自然さに気づかせないようにしているのではないでしょうか。

現にその報道でメール発信元の企業名の公表も謝罪会見もしていないというあり得ないことに、このブログ読者以外誰も気づいていませんから。
それでいて事件全体をそれらしく見せかけることができているわけですからそう考えてもおかしくはありません。

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